少子化によって because of fewer children 2005 10 24
企業業績において、パイオニアやビクターの苦戦が伝えられます。
この2社は、技術的に優れた企業で、経営努力も相当なもので、
こうした苦戦を気の毒に思います。
しかし、「少子化の法則」が、パイオニアやビクターを苦しめるかもしれません。
少子化が、市場規模を縮小させることは、誰でも知っているでしょうが、
企業が仲良く、売上高を縮小させるとは限らないのです。
予想外に売上高を伸ばす企業もあれば、予想外に売上高を減らす企業も出てくるのです。
このように、「少子化の法則」は、企業にとって、過酷なものとなるでしょう。
そういうわけで、むしろ、政府よりも、企業の方が、
真剣に少子化対策に取り組むべきです。
個人レベルにおいても、少子化対策を、対岸の火事と思ってはいけません。
少子化→市場規模の縮小→企業の売上高の縮小→給料の減少
少子化によって企業の売上高や利益が減少していくのに、
給料は上がるはずがありません。給料は減っていくでしょう。
誰もが、「人口増加社会は、よかった」と思うようになるでしょう。
こうした人口増加社会においては、大部分が勝ち組で、負け組は少ないでしょう。
しかし、人口減少社会においては、勝ち組と負け組に分かれていくでしょう。
これ以上、少子化が進むと、いくら経営努力をしても、無駄なものとなるでしょう。
少子化の法則が、片っ端から、経営努力を帳消しにしていくでしょう。
そういうわけで、企業は、経営努力よりも、少子化対策に取り組むべきです。
社内に、経営改革委員会を作るよりも、先に少子化対策委員会を作るべきです。
もう一度、言います。
少子化→市場規模の縮小→企業の売上高の縮小→給料の減少
しかし、企業が仲良く、売上高を縮小させるとは限らないのです。
予想外に売上高を伸ばす企業もあれば、予想外に売上高を減らす企業も出てくるのです。
人口ピラミッドがひっくり返る時 2005 6
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低迷する個人消費、低迷する株価、低迷する地価。
こうしたものは、バブル経済の崩壊が原因で、傷口さえ治れば、
（つまり、過剰な設備、過剰な債務、過剰な雇用が改善されれば）、
日本経済も、元に戻ると考えていませんか。
しかし、三つの過剰と言われた「設備、債務、雇用」が改善しても、
日本経済は、さえない状態が続いています。
バブル経済の崩壊という「外傷」に目を奪われていますが、
もっと根本的な問題が潜んでいませんか。
それは、「人口ピラミッドがひっくり返る時」です。
日本経済も、日本の社会制度も、人口構造がピラミッド型であることを前提として、
成り立っているはずです。
そのピラミッドが、ひっくり返る時、どうなるか。
この本は、日本の将来を、少し悲観的に考えていると思います。
しかし、たとえ人口が減少しても、
一人一人の教育水準や知的水準が上がれば、人口減少分を補えると思います。
そういうわけで、娯楽やファッション、グルメに夢中になっている場合ではありません。
書名 「人口ピラミッドがひっくり返るとき 高齢化社会の経済新ルール」
著者 ポール・ウォーレス
翻訳 高橋健次
出版社 相思社